含羞草传媒

新着情报 豊富なデータとノウハウで生物多様性の再生?保全をお手伝い 筑波技术研究所内の地域性在来植物ビオトープ「つくば再生の里」を拡張

2022/03/16

含羞草传媒(株)(社長:大谷 清介)は、茨城県つくば市の技术研究所内の地域性在来植物※1ビオトープ「つくば再生の里」※2を拡张しました。
近年は、多くの公司で建物周辺のスペースを緑化し、生物多様性の保全?再生に取り组むケースがみられます。当社は、2019年より本ビオトープの定期的なモニタリングを実施し、地域性在来植物のみを用いた緑地の整备とその维持管理のノウハウを蓄积してきました。今回の拡张では、植物の採取地等の履歴管理を彻底するとともに既存の在来植物に影响を及ぼすことなく新たな植物を植栽し、その种类は189种となりました。この度の知见を含め、拡张后のデータを积み重ねることで、当社は、生物多様性に関するお客様の様々なニーズにお応えいたします。

  • ※1 地域性在来植物:緑化する地域に由来する在来植物のこと。
  • ※2 生物多様性の保全?再生に貢献!筑波技术研究所内に地域性在来植物ビオトープ「つくば再生の里」を整備
     /tech/assets/pdf/20200327.pdf
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    写真1 つくば再生の里ビオトープ 外観
      (撮影时期:2021年8月)
后ろの建物は窜贰叠を达成した当社のグリーンオフィス栋
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写真2 拡張後に観察された生物の一例
【整备概要】
住所 茨城県つくば市要315
含羞草传媒筑波技术研究所内
面积 拡張前 約200㎡(うち池の面积:約35㎡)
拡張後 約500㎡(うち池の面积:約75㎡)
 
新たに植栽
した树种
(高木植物)ヤマザクラ、コブシ、コナラ等
(低木植物)コマユミ、ウグイスカグラ、ヒサカキ等
(地被植物)スミレ、ジャノヒゲ、チガヤ、ネジバナ等
(湿性植物)イグサ、フキ、ハリイ等

造成の背景

当社は、2010年(国連が定める「国際生物多様性年」)以前から、建物の屋上や敷地内の緑化に着目し、緑化による建物利用者の快適性や温熱环境の改善効果の検証とともに、在来種の保全や外来種の抑制に関するモニタリングを実施してきました。
近年の緑地やビオトープの整備では、生物多様性の観点から園芸種?外来種を避け、自生種や地域性在来植物を使用することが望ましいとされ、東京都环境局が示す在来種選定ガイドライン※3や(一社)日本建设业连合会の行动指针※4等においても推奨されています。
このような状况の中、当社が生物多様性の保全?再生に贡献するためには、自生种や地域性在来植物の维持管理に関するノウハウを継続して蓄积することが重要と考え、自社の敷地内に地域性在来植物ビオトープを造成しました。

  • ※3 東京都环境局 在来種選定ガイドライン
     
  • ※4 日建连 生物多様性行动指针
     

「つくば再生の里」の特徴

当ビオトープは、以下の特徴を有します。

  1. 1周辺地域の水田や树林地などから採取?调达した、地域に由来する在来植物のみで构成されたビオトープである。
  2. 2高木?中木?低木植物、地被植物、水生植物を合わせた268の地域性在来植物に対してトレーサビリティ认定※5を取得。
  3. 3树种名や识别记号、採取地を记载した独自の植栽プレートを用いて、调达した树木や植物を管理。
  4. 4上記の植栽プレートを設置することで、訪問者が正しい植物名と特徴を知ることができ、周辺地域の小学生の环境教育や啓発活動へつなげることが可能。
  5. 5植栽した植物の育成状况を把握するため、定期的なモニタリングを実施し、维持管理状况と関连付けたデータを蓄积。

また、多様な生物を生育?誘引する生息环境としての役割に加え、樹木によるCO2の吸収や树木の有効利用による颁翱2の固定化により、カーボンニュートラル※6にも贡献しています。

  • ※5 トレーサビリティ认定(地域性在来植物トレーサビリティ认定制度)
     地域性在来植物による適正な緑化を推進するため、(一社)生物 多様性保全協会が主催し、在来植物の採取地と採取から育成、 出荷までの履歴を認定する制度。
     「つくば再生の里」の认定番号と认定日、植栽の数は以下の通り。
     认定団体:一般社団法人 生物多様性保全协会
     認定番号:製第2019007号  認定日:2019年5月13日
         :製第2021001号  認定日:2021年9月18日
     認定数  : 268
  • ※6 カーボンニュートラル
     温室効果ガスの排出量と吸収量を均衡させること。
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写真3 植栽プレートの設置例

今后の展开

当社は、本ビオトープで得られた知見を活用し、环境に配慮した緑化を求めるお客様に対し、エビデンスに基づいたソリューションを提供できるよう、引き続き研究を進めてまいります。